日本財団 6カ国の若者へ意識調査

今年１月日本財団が、日本、中国、韓国、アメリカ、イギリス、インドの６か国の１７歳から１９歳の男女あわせて６０００人を対象に意識調査をインターネット上で行いました。

それによりますと、中国の若者たちは、自分の国の将来や国際社会での競争力について、最も前向きに考えていることがわかりました。

「自分の国の将来が良くなるかどうか」についての質問では、中国は９５.７％が「良くなる」と回答し，６か国のなかで、最も高い割合となりました。

そして、インドの８３．１％、イギリスの３９．１％に対し、日本は、「良くなる」が１３．９％にとどまり、最も低い割合となった一方、「悪くなる」が３５．１％を占め、これは６か国のなかで最も高い割合でした。

また、「１０年後の自分の国の競争力」ついての質問のうち、「経済の競争力」では、中国は、８９．７％が「非常に強くなる」もしくは「強くなる」と回答し、６か国の中で最も高い割合となり、前向きな姿勢を示す人が最も多くなりました。

中国やインドが、自分の国の競争力について、前向きに考えている傾向は、「科学技術」や「軍事・防衛」、それに「文化・芸能」でも同じで、いずれの項目でも前向きな回答の割合が最も高いのは中国で、最も低いのが日本でした。